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【シリーズ・【売り】から入る不動産買付営業⑧】
不動産仕入れ理論の第一人者である梶本幸治さんが、デキる不動産営業の心得、成功している不動産会社の特徴を紹介します。営業目標数字は「売り」から入れ！が持論の梶本氏が、その理論を解説してゆきます！シリーズ第8回目の今回はオープンハウスや現地案内会について考えます。（リビンマガジンBiz編集部）
画像＝写真ＡＣ
前回の記事では「買い集客の主戦場はインターネット」だとご紹介しましたが、インターネット反響のお客様は面談までたどり着けないこともしばしば。悩ましいところです。
どうしてもface to faceで商談を進められるお客様の方が、成約率が高くなりますよね。
では、「反響」即「face to face」を狙える集客法は何かないかと考えたところ…ありました！
そう、オープンハウスや現地案内会開催といったイベントです。
と言う事で、今回の記事ではオープンハウスや現地案内会開催について触れて参ります。
【Step1】媒介受託前に準備しておくべき事 ←平成31年4月17掲載
【Step2】媒介受託時の考え方と売り主との折衝について ←平成31年4月24日掲載
【Step3】既登録顧客への紹介 ←令和元年5月８日掲載
【Step4】物件周辺へのポスティング広告 ←令和元年5月15日掲載
【Step5】ポータルサイト等、ネットへの物件掲載 ←令和元年5月22日掲載
【Step6】オープンハウスや現地案内会開催 ←今回はココ！
【Step7】顧客案内時の注意点
【Step8】案内後のクロージングに関する注意点
【Step9】商談不調に終わった買客への対応法
【Step10】売主への価格交渉と契約準備
【Step11】成約後に行うべき営業活動とは？
オープンハウスや現地案内会は効果的な集客手法の一つですが、ダラダラと何回もやっては効果が薄れます。販売開始後即、これらイベントを開催して、より多くの来場を促し「即成約」を目指したいところです。
具体的には販売開始後すぐ、オープンハウスや現地案内会のチラシを作成し、5,000～10,000部ほど広告を行います。広告媒体は新聞折り込みを極力減らし、ポスティングを優先させます。尚、居住中の物件であっても売主の了承を得て、オープンハウスを実施出来るように努めて下さい。
この「居住中の物件であっても売主の了承を得て、オープンハウスを実施」すると申し上げると「えっ！売主さんがお住まい中でもオープンハウスをして良いの？空家になってから実施するものだとばかり思っていました」と驚かれる方にたまに出会います。
最も反響が期待できる「売り出し後、初広告」に「お客様の問い合わせ障壁が低いオープンハウス」を組み合わせることで、大きな効果が期待出来るのですから、居住中であっても是非、オープンハウスを実施してください。
