【マンションバブル暴落の要注意エリア】

マンションなどの不動産投資というのは、どちらかといえばまだ安定しているようにも感じます。

ですが、人によっては不動産の大暴落というのがもう始まっているという見解をする人も中にはいるのです。

地方都市に関していえば、マンションに値がつかなくなっているということ自体が暴落の始まりだという見方もあります。

東京オリンピックが開催される2020年に向けて、不動産投資に向いているエリアなどが浮き彫りになっています。

ですが、その反面では下降線をたどる地域というのも中には存在してくるのです。

 

 

マンションが売れなくなってきた理由

 

 

2017年現在、マンション自体が売れなくなってきたということを耳にする機会が増えたような気がします。

その理由の一つに、価格が異常高騰してきたからだといわれています。

住宅購入には世帯の年収の4倍がお手頃だとされています。

ですが、今の現状で山の手エリアだと年収の約15倍あたりの値がついており、下町エリアでも約10倍、郊外でも約7～8倍あたりの値がつき始めているのです。

これだけ見れば、一般の家庭では都内にマンションを買うのは難しいはずです。

このバブルが膨らんだ結果が全てだといっても過言ではないかもしれません。

 

 

要注意エリア

 

 

マンションバブル暴落の要注意エリアというのは、実際どのエリアになるのか気になるところでもあります。

ちなみに、まず注意しなければならない地域が豊洲や有明のエリアだといわれています。

すでに売りが出ているのに対し、さらに大規模開発案件があるということから、在庫が膨れ上がるリスクが高いとされているのです。

坪単価も300万円を切るほどまで下がっており、これが数年先となれば最低でも2割、ひどい場合には半値まで暴落する可能性が高いとされています。

次に、世田谷や目黒、杉並といったエリアもこれまで価格が上がりすぎた分、下がるときは大きく下がるというリスクがあります。

現在の坪単価も300万円以上ではありますが、すでに売れ残りが出てきていますし、これが200万円まで下がらないことにはサラリーマンが買える現実価格にはならないのです。

ちなみに、こうした都心部の価格が下がってくると、今度は逆に都心部へと住居する人たちが増えてきます。

その反面、郊外に住んでいる人が減ってくるという現象が起きます。

すると、今でも人気エリアを誇る二子玉川も下落幅が大きくなり、さらに2～3割ぐらい下がってもおかしくはありません。

こうした連鎖現象は次々と起こり、環七や環八の外側にあるようなエリアは厳しくなってくる恐れが大きいのです。

すでにこれらのエリアでは、新築マンションが売り出してから数ヶ月経っても2割程度しか売れていないという現象も起きているようです。