2020年05月11日
石井くるみの民泊最前線

旅行は「近場」で「短期間」、そして何より「安全性と質」が重視される 

石井くるみの民泊最前線

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しかし、「ピンチはチャンス」ともいわれる通り、競合他社が淘汰されていく現状の状況機会と考えることも可能です。次の通り、今後の宿泊業界にポジティブに捉えられる道筋もあります。


・外出自粛要請が続く中、「引きこもり疲れ」のストレスを感じて、近場の旅行に対するニーズが高まる(いわゆる「マイクロツーリズム」)。

・働き方改革や在宅勤務の推進により、ホテルや民泊などを含め、場所を選ばず仕事に勤務する人が増加する。

・小規模事業者や、安易な事業参入をした競合他者が撤退することにより、宿泊施設の供給過多が解消される。


人類の「旅」の起源は古く、歴史を遡って概観してみれば、ヒトは狩猟採集時代から食糧を得るために旅をしていました。

定住生活が基本となり、生きていくための移動の必要性が薄れた後も、宗教的な目的の旅は国内・海外を問わず、盛んに行われています(日本では平安時代末頃には神社などへ巡礼が行われています)。今後も景色、歴史文化、風のにおいや食事など、現地でしか味わえない経験をもたらす旅行の価値がなくなることはないでしょう。


これからの外出や旅行のキーワードは「近場」で「短期間」、そして何より「安全性と質」が重視されるようになっていくかもしれません。

宿泊事業への参入、事業拡大を考える上では、改めて旅の持つ価値と今後の観光のありかたを再考し、「宿泊」サービスの提供者として、どのような事業展開を行うのか(コンセプト、旅行者属性、マーケティング等)を見直したうえで事業計画を立てる必要があります。投資にはリスクがつきものであることを認識し、サンクコスト(埋没費用)に判断を歪められることなく、事業を分析する冷静さが求められる時期と言えるのではないでしょうか。



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