築年数によって不動産価格は大きく変動する
不動産を購入する人のなかには、最初から売却することも視野に入れている人がいるのではないでしょうか？ また、金銭的な問題や諸事情により数年以内に売却しなければいけないという状況に陥る人もいるでしょう。
そこで気になるのが売却するのに適した築年数というのはあるのかどうかということだと思います。もちろん不動産というのは築年数に限らず、立地条件や内装など、いろいろな条件を考慮した上で価格が決まるものです。しかし、データによってある程度見極めることも可能です。
ありがたいことに公益財団法人の東日本不動産流通機構が築年数から見た不動産流通市場というデータを開示してくれています。全国まで範囲を広げるのは難しいため、今回は「首都圏の中古マンション」に限定して売却するのに適した築年数について考えていきたいと思います。
築年数15年が運命の別れ道？
東日本不動産流通機構のデータを見ますと、首都圏の中古マンションの成約状況は下記のようになっています。
築年数 0 〜 5 年 → 4,739万円
築年数 6 〜 10 年 → 4,160万円
築年数 10 〜 15 年 → 3,686万円
築年数 15 〜 20 年 → 2,768万円
築年数 20 〜 25 年 → 1,729万円
築年数 25 〜 30 年 → 1,758万円
築年数 30年以上 → 1,572万円
上記のデータを見ていただけるとわかるように築年数10〜15年から築年数15〜20年にかけて、約900万円もの差があります。どうやら首都圏の中古マンションの売却を考えている方は、築年数15年というのがひとつの目安になりそうです。
さらに築年数15〜20年から築年数20〜25年にかけても、約1,000万円もの差がありますので、ここも覚えておきたい数字です。
尚、今回のデータは2015年のものになります。不動産の流通市場は年々変化しますので上記のデータが絶対というわけではありません。しかし、売却を検討している方にとっては参考になるデータだと思いますので、お手持ちの不動産と照らし合わせてみてはいかがでしょうか。
